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就職したい!という時は、つながりネットと提携している無料職業紹介機関が、あなたのご希望にかなう機関を紹介します。

自信を持ってお勧めする無料職業紹介機関

就職したいと思ったときには、あなたのご希望に基づいて以下の無料職業紹介機関に繋ぎます。 行政機関や公益法人が運営しているから安心!サポートも充実!あなたのご希望にかなう最適の職場をお探ししてご紹介します。

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ご利用者様 コメント

看護師Aさん,つながりネットから
無料職業紹介機関を通じ就職しました

福岡で看護師を6年程勤めていました。 結婚を期に一旦勤めている病院を退職し、京都に引っ越して来ました。そして、妊娠・出産・育児で一年以上看護の職から離れていました。

そろそろ仕事に復帰したいと考えましたが、初めて来た京都の地で、どこに病院があるかもわからず、どのようにして就職活動しようか考えていました。ふと所用で行った京都府庁に、『つながりネット』と書かれてあるパンフレットを見ると、京都での看護師の復職を支援してくれている団体ということで、一度登録してみようと思いました。

登録してからすぐに連絡をもらい、現在の状況と就職を考えていることをお伝えしたところ、すぐに無料職業紹介機関につないでいただき、そこでどのような就職先を考えているのか、どのような条件がよいのかを詳しくお話しして、条件に合う病院をいくつかリストアップしていただきました。 自分の条件に合う病院がどこにあるかもわからなかった私にとってそのようにリストアップしていただけることは本当にありがたかったです。 その中から自分が見学したいと思った病院に見学に行く際も、すべて手続きなどは担当の方が行っていただいたため、子育てで忙しい私にとってとても助かっていました。

そして、病院見学に行った中から、すごく良い縁に恵まれた病院に出合うことができ、現在その病院にて働くことができています。 慣れない京都に地で初めはすごく戸惑い、大変なこともありましたが、今は子育てと仕事を頑張っています。それも、何もわからない私に色々な情報を提供してくださり、無料職業紹介機関につないで就職のお手伝いをしてくれた、つながりネットの方がいたからこそだと思います。

病院事務長Mさん,無料職業紹介機関
からの紹介を受けました

近年、医療・介護・福祉の現場における看護職の不足問題は日を追って深刻な状況になりつつあります。 そんな中、我々医療機関としては、一人でも多くの新しい看護師が誕生し最前線へと巣立って戴くこと、また折角資格が有り乍ら何らかの理由により今看護職に就いてない方には、可能な限り現場に復帰して頂くことを切に願うところであります。

看護職の方が再就業される際には、求職者と求人者との雇用関係の成立をあっせんする職業紹介事業者を利用される場合もあります。職業紹介には、紹介料や手数料を求職者も紹介先にも一切受け取らずに運営している「無料職業紹介所」と紹介料や手数料などの対価を紹介先から受け取って運営している「有料職業紹介所」があります。

京都府内の無料職業紹介所は、京都府ナースセンター、京都私立病院協会無料職業紹介メディワークセンター、福祉・人材センター、ハローワーク等であり、行政機関や公益法人が運営しています。 一方、有料職業紹介所は、代表的なものとして民間企業が運営する人材紹介会社(以下「有料紹介会社」という)が挙げられ、今インターネットの普及を背景にして看護職等の人材派遣や紹介を業とする企業が急成長しています。取りも直さず、この一見手軽で便利に見える有料紹介会社は職業を紹介して利益をあげている営利企業です。

そしてこの有料紹介会社は看護職である求職者に対して一切の負担を求めません。(※1)しかし求人側である医療機関に対しては年収の概ね20%程度の手数料を徴収する仕組みになっています。(※2) しかも当該求職者が万一短期間で当該紹介先を退職した場合であってもその手数料はほとんど返金されることのない仕組みになっているのです。(※3)

京都府ナースセンター、メディワークセンター、福祉人材センター等が運営する無料職業紹介所は求人側からも一切の費用負担を戴くことなく紹介が受けられ、求人側との調整等のサポートも充実しています。 当院もかつてこの無料職業紹介所から看護職の紹介を受けたことがありますが、今では当院にならなくてはならない存在になって戴いており、本当に利用してよかったと感謝しています。 今、就職先をお探しの看護職の皆さん!是非つながりネットと連携している無料職業紹介所のご利用をお勧めします!

※1
中には就職祝金や支度金を支給することを謳い文句に登録を促す会社もありますが、昨今ではこの有料紹介会社からの紹介である場合を除いて就職支度金制度を設けているところもあります。
※2
A社の例:年収500万円の場合⇒概ね100万円
※3
A社の例:就業期間が、1週間を超えた場合⇒上記の内50%50万円が、1ヶ月以上あった場合⇒上記の内30%30万円が、2ヶ月以上⇒20%20万円が、4ヶ月以上⇒10%10万円が、求人側に返金されるのみであり、6カ月以上あった場合は全額返金されない等、例えば10日就業しただけで退職した場合でも50万円の手数料が有料紹介会社の手に渡ることになります。